東京都大田区の公立中学校28校でEnglishCentralの利用が始まりました
2020年度は新型コロナウイルスが流行する中で、日本の多くの学校でICT機器や教材を活用した新しい授業のあり方が模索された1年となりました。 これまで経験のしたことのない全国一斉休校から、緊急事態宣言の発令へと事態が進む中で始まった2020年度。これまで学校の教室で当たり前のように行われていた教科書や英文テキストの音読、単語テスト、音声ファイルや動画などを流してのリスニングといったアクティビティが思うように行うことができなくなってしまいました。 自宅学習や分散登校などが実施される中でも、教科のカリキュラムをこなしながら指導をしていく先生方が色々と工夫を行う中で、やはり注目を集めたのはICT機器をや教材を活用した学習指導でした。 経済産業省が実施したEdTech補助金や文部科学省が推進していたGIGAスクール構想といった行政による支援がこれらの動きを後押ししました。 大規模自治体では初の採用事例 2021年度も引き続き、各地で続く緊急事態やまん延防止等重点措置が続く中で、東京都大田区(人口約71万人)の区内全公立中学校28校で、EnglishCentralの本格的利用が始まりました。これにより、約2万人の中学生がEnglishCentralの15,000本以上の動画で、リスニング、ボキャブラリー学習、スピーキング練習ができるようになります。大規模自治体(ここでは、人口50万人以上の指定都市と東京都23区のような特別区を指します)では初の導入事例となりました。 これまで大規模自治体での導入が難しかった理由はいくつかあります。 例えば、対象となる生徒の人数も多い大規模自治体では、1人1台のPCやタブレットといった環境整備が難しかったことも一因ですが、これは前述のように徐々に解消されつつあります。 一方で英語のスピーキングについては、これまでなかなか受験と直結しなかったため、リーディングやライティングを中心とした教材と比べて、早期の導入が進まなかった側面もあります。これに加えて、スピーキング教材というだけで、受動的な学習が中心のドリル教材やリスニング教材などと比べて利用料金が高価であるというイメージが強く予算制約から敬遠されがちという課題もありました。 グローバルな英語学習プラットフォームだからこそできること これらの課題に対して、EnglishCentralはグローバルで700万人以上のユーザーが利用する英語学習プラットフォームだからこその規模の経済を活かして、公教育でも十分に採用可能な単価でのご提供を実現しました。 学習プラットフォームの開発・維持管理・さらなるコンテンツや学習機能の拡充には、当然ながら一定の投資コストが必要となります。 これら必要なコストを、EnglishCentralであればグローバルのユーザー全体で支えているため、最新のテクノロジーを活用した英語学習システムを低価格で提供することが可能となるのです。 グローバルな学習プラットフォームの優位性は、その他にも挙げることができます。 例えば、EnglishCentralでは世界中の非ネイティブスピーカーによる豊富な学習データを蓄積をして、新たな学習システムの開発や既存システムの改良を行っています。特に音声認識エンジンやAIによる学習管理といった分野では、技術の進化も日進月歩であり、たゆまぬデータの蓄積とそれに基づいた機械学習により改良を行っていくことはきわめて重要です。